業務アプリとは？
種類やメリット、自社開発のポイントを解説

ITやICTは、企業の業務効率化を促進させています。特に、さまざまな業務をデジタル化して支援する業務アプリは、生産性の大幅な向上が期待できるものです。各業務に合わせた業務アプリが提供されていますが、自社の業務に適したアプリが見つからない場合には、アプリを自社開発する手段もあります。
本記事では、業務アプリケーションとは何か、その種類や導入するメリットを交えながら、自社でアプリケーション開発をする際の大切なポイントなどについて解説します。

業務アプリケーションとは？

業務アプリケーションとは、企業におけるさまざまな業務を効率化するために開発されているアプリケーションです。一般的には「業務アプリ」とよばれ、多くのベンダーから提供されています。

業務アプリには、汎用的なものから、特殊な業務に特化して開発されたものなどさまざまな種類があります。業務アプリを利用する際には、自社のどの業務に使用できるのか、どのような課題を解決できるのか、必要な機能がどれくらい備わっているのかなどを調査して選定しましょう。
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業務アプリの種類

業務アプリには、販売、生産、営業、情報、財務など多くの種類があります。それは、さまざまな業種の企業における必要業務に比例するといってもよいでしょう。しかし、多くの企業に共通する業務も多数存在するため、汎用的な業務アプリとしては大きく7つに大別できます。

業務アプリの導入メリット

業務アプリを導入することで、業務の効率化が期待できます。ここでは、導入における3つの主なメリットを見ていきましょう。

入力と集計の効率化

業務には、データの記入や集計といった業務が数多くあります。これらを効率化するのが業務アプリのメリットのひとつです。従来は紙で管理していたデータを業務アプリに置き換えることで、データの入力、蓄積が早くなりますし、データの集計は自動的に行ってくれるため大幅に効率化されます。その他、ヒューマンエラーの減少や担当者の工数削減にもつながります。

データ管理の属人化の解消

「在庫数や注文数は〇〇さんしか把握していない」「作業工数管理は〇〇さんしかできない」など、データ管理が属人化するケースは多くの企業で見られます。しかし、属人化が発生した現場では、特定の従業員がいなければ業務が滞ってしまうのです。業務の仕組みと遂行手順が汎用的で誰にでもわかる業務アプリの導入は、このような属人化を解消できるという大きなメリットがあります。

データの集約・共有のスピードアップ

業務アプリを導入して企業内の業務オペレーションを統一すれば、多くの部署に分かれている企業などでもデータ集約が容易になります。また、データ共有に関しても、業務アプリを軸に活用すればリアルタイムに在庫状況確認や生産状況の把握などが可能です。全社から集約されたデータは一元管理され、分析や改善にもつながります。組織において重要な情報共有の速さは業務効率化に大きなメリットをもたらします。

業務アプリの導入手法

業務アプリにはさまざまな種類がありますが、その導入手法は基本的に大きく3つに分かれます。

1.既存の業務アプリを利用する

多くのベンダーが提供している既存の業務アプリの中から選択して導入する方法です。自社の業務が既存の業務アプリの機能で十分にまかなえる場合には、最も早く効率的に導入できる方法だといえます。

2.外部委託で独自の業務アプリを開発してもらう

既存の業務アプリの中に、自社の業務に適したアプリがない場合は、外部委託を行いシステム開発会社に独自の業務アプリを開発してもらう方法があります。汎用的な機能を搭載した業務アプリは多数あるものの、すべての企業にマッチしているとは限りませんので、外部委託による開発も選択肢のひとつなのです。

3.自社で独自の業務アプリを開発する

自社でアプリ開発ができる部署や環境がある場合は、独自の業務アプリを開発するという方法もあります。開発には、ノウハウや広い業務知識などが必要ですが、業務内容や業務環境を把握している自社の開発部隊であれば、不具合の修正、機能追加や削除といった仕様変更などが必要な場合、連携が取りやすいでしょう。

自社で業務アプリを開発するメリット・デメリット

自社で独自の業務アプリを開発する場合、メリットとデメリットの両方の側面があります。ここでは、一般的に考えられる主なメリットとデメリットをみていきましょう。

自社で業務アプリを開発するメリット

自社で業務アプリを開発する場合、自社のニーズを把握しやすいことやコストを安く抑えられること、データを社外に出すリスクを追わなくて良いというセキュリティ面でのメリットが挙げられます。
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業務にマッチしたアプリ
自社で業務アプリを開発する一番のメリットは、自社の業務にマッチしたアプリを作りやすいということです。既存の業務アプリや、外部委託で開発した業務アプリには盛り込めない「自社ならではの特性」に、自社開発では気づき、盛り込みやすくなります。自社の業務なので要望のヒアリングもしやすく、最も効果的な業務アプリを作れます。

開発・運用コストの削減
業務アプリの開発には、人的リソースや工数、運用・保守についてもコストがかかります。しかし、外部委託での開発には、開発費だけではなく、運用や保守のランニングコストを支払い続けなければなりません。自社開発ならば、開発・運用・保守を一貫して自社でまかなえるため、長期的な目線ではコスト削減につながります。

機密データの保全
業務では、顧客情報や社外秘の情報など、機密情報を扱うことがほとんどです。そのため、外部委託で業務アプリを開発する場合でも、実際のデータを外部に預けられないケースもあります。しかし、自社内で開発する際には、データを外部に渡す必要はありませんので、機密データの保全が可能です。

自社で業務アプリを開発するデメリット

自社での業務アプリ開発には、デメリットもあります。
まず、自社で開発するためには、アプリ開発の技術、専門知識やノウハウ、業務の知識を持った人材が必要です。特に開発スキルなどは一朝一夕に習得できるものではありません。人材がいなければスキルを持った人材を雇用するか、自社の人材を教育する必要があります。

人材の雇用や教育はもちろん、開発環境や工数、運用・保守などを含めたコストが掛かります。十分な業務アプリの開発ができず、費用対効果が上がらなければさらにコストをかけて改修する必要があります。
開発した業務アプリに不具合や障害が発生した場合には、すべてを自社で対応しなければなりません。保守運用のすべてを自社だけで行わなければならないことも、デメリットのひとつです。

業務アプリ開発のトレンドは「ノーコード」

近年、ノーコードという開発手法をよく耳にします。業務アプリの開発においても、そのトレンドは「ノーコード」です。では、ノーコードとはいったい何なのでしょうか。

ノーコードとは

ノーコードとは、プログラミング言語のソースコードの記述（コーディング）をせずにソフトウェアを開発する開発手法のことです。
主に、ノーコード開発ができるサービスを利用します。プログラミング言語でソースコードを書くような専門的知識を要しません。プログラマーやSEなどのエンジニアレベルの知識が不要となるため、アプリケーションの自作難易度が大幅に下がります。

大規模なシステムや、複雑な連携を要するシステムを開発することには向いていないというデメリットはありますが、シンプルな業務アプリならば自身で簡単に作成可能です。プログラミング言語を使っての開発と比べ、工数やコストがかからないこともノーコード開発のメリットです。

ノーコード開発の活用は、専門的なプログラミング知識が不要、開発期間の短縮、開発コストの削減など、さまざまなメリットをもたらします。また、アプリの修正が必要となったときに、自分たちで改修が即座に行える点も、大きなメリットと言えるでしょう。
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「ノーコード」での業務アプリ開発のポイント

専門知識がそれほど必要なく、アプリ開発が可能なノーコード開発。ここでは、業務アプリ開発をノーコードで開発する具体的なポイントをみていきましょう。

ツール提供会社のテンプレートを活用しよう

効率的に業務アプリケーションを開発する手段のひとつとして挙げられるのが、ノーコードによるアプリ開発です。ノーコードで開発できるサービスはさまざまなベンダーが提供しています。

多くの開発ツールは、テンプレートを組み合わせることでアプリを開発していきます。ソースコードを書くのではなく、提供会社が用意しているオブジェクト（機能の塊）を、画面上の好きな場所に配置して、必要な機能と紐づけていくイメージです。

ノーコードで、短い開発工数で業務アプリを開発するならば、テンプレートをフルに活用することが一番のポイントだといえます。既存の台帳をもとに、より使いやすく考慮したアプリに仕上げていきましょう。

既存の台帳を業務アプリに置き換えてみよう

業務アプリの開発が完了したら、業務で利用している既存の台帳を、ノーコードで作成したアプリに置き換えてみましょう。

たとえば、Excelで運用していた台帳を業務アプリに置き換えて、実際に運用してみることで改善点なども見えてきます。改良が必要な場合は、オブジェクトの組み合わせや位置を変更しながら、最も効率的に作業ができるアプリに仕上げていきましょう。

ノーコード開発のツールによっては、ExcelやCSVファイルからデータを自動的にインポートできる機能を持つものもあります。ノーコードで業務開発アプリを作成し、データも自動でインポートできるツールやサービスを利用すれば、効率的な開発が可能です。

業務アプリ開発におすすめのツール「AppSuite」

業務アプリ開発のまとめ

日々の業務改善、手間がかかる業務の効率化のために、業務アプリは不可欠なものです。多くのベンダーからさまざまなアプリが提供されていますので、自社の業務にマッチした業務アプリを選定しましょう。企業によっては「どのアプリも自社の業務に合わない」というケースもあります。その場合は、外部委託して自社専用業務アプリを開発してもらう方法もありますが、自社で開発する手段もあります。

近年では、ノーコードでアプリ開発ができるサービスも提供されていますので、専門知識やスキルのある人材がいなくても、業務アプリの開発は可能です。業務アプリの導入を比較、検討しているならば、自社でノーコード開発を行うことも選択肢として検討してみてはいかがでしょうか。